結果-デジカメ/ビデオカメラ

診断結果
障害状況論理障害

あなたのメディアは論理障害が発生している可能性が非常に高いです。

状態悪化を防ぐため無理な通電は避け、バッテリーを抜いた状態で保管して下さい。
使用できる状態であっても使用は避けていただき、新たにデータを保存などされないよう気をつけて下さい。
使い続けるとデジカメ/ビデオカメラ自体が壊れデータ復旧がより困難となってしまい、最悪の場合データ復旧が行えなくなる事も少なくはありません。

弊社では上記症状を論理障害と判断しており、同症状からのデータ救出実績は多数ございますので比較的高い確率でデータの救出が可能です。調査・診断まで全て無料でご対応可能ですので、お電話かメールにてご相談ください。

注意事項

  • 無理な通電は控えてください。 症状の内容によっては無理に接続を行いますと、状態の悪化に繋がりデータの救出が行えなくなる場合がありますので、今後の通電は控えるようにお願いします。 無理に通電を行う事により読み取り部品である磁気ヘッドや制御基板の不良に繋がり、データ復旧が困難になってしまったり最悪データが取れなくなってしまう可能性があります。
  • 製品の解体/開封は行わないでください。 不用意に外付けHDD等の解体/開封を行うと、基盤の損傷や製品部品の損傷に繋がり、とても危険な行為となります。 場合によっては製品の物理的な故障に繋がる事もあり、論理障害レベルで対応が可能だった物が物理障害レベルとなり、データ救出がより困難になる事もありますのでご注意ください。
  • 復旧ソフトによるデータ救出作業 市販ソフトやフリーソフトでデータ復旧を行う場合、使用方法を誤るとデータ破損やデータ消失となる可能性があり、このような事態に陥るとデータの救出が不可能になる事があります。 また、ソフトを利用するにあたり必ず通電をしなければならないため、結果的にビデオカメラの状態が悪化してしまう可能性も極めて高くなります。

復旧費用

デジカメ・ビデオカメラ(HDD、内臓メモリ)

記録メディア容量復旧費用(※1)所要時間(※2)
容量制限無し29,800円20分~

(※1)上記料金の他に、消費税がかかります。
(※2)所要時間はご依頼メディアの状態により異なります。

オプション費用
データ移行費用無料

お問い合わせはこちら

06-6360-9664

営業時間 10:00-19:00(不定休)
メールお問い合わせは24時間受付中

下記必須項目にお問い合わせ内容をご入力ください。

    必須メディアの種類

    必須ご使用環境

    必須現在の状況

    必須お名前

    ※ひらがなでご入力ください。

    必須携帯電話番号

    ※法人の場合は代表番号をご入力ください。

    必須メールアドレス

    ※パソコン環境で閲覧できるメールアドレスをご入力ください。

    必須お困り事・ご質問等

    ご利用になる前に必ずお読みください

    安心安全安価データ復旧サービス(以下、「弊社」といいます)は、データ復旧サービス(以下、「本サービス」とする)の提供に関し、以下のように契約を締結します。
    また、本規約は本サービスのお客様(以下「利用者」といいます)に適用され又、利用者は以下の規約を遵守することに同意したとみなします。

    当事務所の事業内容

    本サービスはデータを復旧・復元するものであり、記憶装置そのものの修理や破損データの修復を行うものではありません。また、製品やOS及びアプリケーションについてはお預かりした元の状態にかかわらず、一切の動作を保障致しません。

    第1条(本サービスの定義)

    • 1.弊社が利用者からお預かりしたメディアから障害内容を確認の上、データを救出し、別メディアに保存して利用者に返却するサービスです。

    • 2.弊社は故障の原因の調査、及びお預かりしたメディア、破損データの修理・修復は行ないません。

    第2条(診断)

    • 1.本サービス実施の前提として、弊社はお預かりした診断・調査希望メディアについて、データ復旧が可能かどうか診断・調査を実施します。初回の診断・調査は無料としますが、2台目以降の診断・調査には診断費用をいただく場合がございます。

    • 2.弊社はデータ復旧が可能と判断した場合、直ちに診断結果を利用者に通知します。

    • 3.利用者は通知を受けた後、データ復旧サービスを行うかどうかを弊社に通知していただきます。データ復旧サービスを行うかどうかの確答の期間は1ヵ月以内とします。

    第3条(本サービス作業の条件)

    • 1.利用者から診断・調査希望メディアが弊社に到着した時点で診断・調査に関する契約が成立するものとします。

    • 2.利用者のWEB申し込み、又はデータ復旧依頼書の受領をもって、本サービスに関する契約が成立するものとします。この場合、利用者は本サービス利用規約に同意したものとみなします。

    • 3.外国人の利用者、又は日本人であっても本規約への同意を得る事が出来ない場合、復旧依頼に応じることはできません。万一、その必要がある場合には「通訳」の日本人もしくは日本語を完全に理解する方の連名による本規約への同意書を必要とします。同意いただけない場合は弊社からサービスの利用をお断りさせていただきます。

    • 4.利用者が本件業務の完了後、特に必要な事情があるときは作業内容報告書の提出を要求することができます。この場合、利用者は手数料として、1件につき、金5,500円の費用を負担していただきます。作業報告書は書面のみとさせていただきます。

    第4条(輸送について)

    • 1.利用者は診断・調査希望メディアを輸送する場合、専門の宅配業者を利用し十分な梱包資材等を使用した上で、通常の輸送では損傷が生じない梱包を行っていただきます。

    • 2.特定メディアに関して弊社は利用者からの着払いを受け付けます。条件を満たしていないメディアに関しては診断・調査後に送料を請求させていただく場合がありますので、ご利用前に必ずお問い合わせください。

    • 3.ご依頼状況・作業内容により返却時の送料はお客様負担となります。こちらもご利用前に必ずお問い合わせください。

    第5条(外部委託)

    • 1.弊社はメディアの種類、障害状況により本サービスに付随する業務の一部を外部に委託する場合があり、利用者はこれを承諾するものとします。

    • 2.外部委託する場合とは、ハードディスク内部の部品に重大な損傷がある場合、当該ハードディスクを分解してデータ復旧を行わなければならない場合をいいます。

    第6条(支払方法等)

    • 1.原則として、弊社の指定する銀行口座への振込又は現金による支払いをするものとし、本サービス完了後に返却するメディアの納品前の支払とします。なお、振込及び宅配便等にかかる手数料・送料は利用者の負担とします。

    • 2.弊社が本サービスの遂行にあたり経費を要した場合、事前に利用者の承諾を得たときに限り、利用者は弊社に対し承諾した範囲の費用を支払うものとします。

    • 3.お見積り期限の5日を超えた場合は割引サービスの適応を行いません。

    • 4.復旧希望メディアから特定のデータのみを復旧させる場合や、メディアの種類によっては割引サービスは適応しないものとします。

    • 5.データの納品後は、復旧費用、作業費用、委託料等の費用の返金は一切しません。又、請求書を発行後も同様とします。

    • 6.レンタルHDDをご利用いただく場合は保証金16,500円をお預かりし、レンタルHDDの返却確認後、指定口座にご返金します。弊社が定めたレンタル期限を超過した場合や破損があった場合は保証金と相殺し利用者の買取とします。

    第7条(免責事項)

    • 1.弊社は、診断・調査から返却までの本サービスすべての過程において、利用者からお預かりした全てのメディア、装置について、診断・調査・納品の過程で生じたデータ消失若しくは破損又はメディアの滅失、毀損に関し、一切の責任を負いません。

    • 2.本サービスのご利用に際し、データの納品の遅延等により利用者に不利益が生じた場合であっても、弊社は一切の責任を負いません。

    • 3.メディアの状態によってはデータ復旧が不可能な場合があり、弊社はデータ復旧の実施の有無を問わずメディア及びお預かりした装置は現状のまま返却します。

    • 4.データ復旧補償プラン加入者で条件を満たしている場合のみ補償プラン適応となります。

    • 5.弊社は利用者に復旧データを納品した日から3日間復旧データのバックアップを保管する(補償プラン加入者のみ)。3日以上経過してからのデータの不具合や納品用メディアの欠損(USBケーブル/ACアダプター含む)等のクレームについて、弊社は一切受け付けません。弊社は3日後にはバックアップしたデータを完全に破棄します。

    • 6.ご依頼品、納品データの発送日、直接引渡し日から3日以上経過したものについては再納品できません。

    • 7.利用者が提供した電子メール、電話番号で連絡が取れない場合は、お預かりしたメディア及びデータ等に関する所有権を含む全ての権利を放棄したものとみなし、メディア等の破棄を行う場合があります。

    • 8.弊社はデータ復旧作業から生じる技術的な情報や作業内容等を蓄積し、本サービスの目的の範囲内において、これを利用し開示する場合があります。

    • 9.データ復旧が不可能な場合や、診断・調査後の利用者都合によるキャンセルの場合はお預かりしたシステム一式の送付・返送についての費用及びそれに付随する費用は利用者の負担とします。

    • 10.希望データ、特定フォルダ・ファイルの復旧指定はお申し込み時にメールで連絡する事とし、メールで確認できない場合はメディア内部のデータを全て復旧希望とします。

    • 11.希望データの検出、ご指定ファイル・フォルダが検出された場合の利用者都合によるキャンセルをご希望される場合は、診断・調査希望メディアの種類に問わず復旧費用を請求、調査内容によっては調査費用5,500円をご請求致します

    • 12.物理障害復旧作業が必要な場合は全てのキャンペーン適応外となります。

    • 13.外部アプリケーションを必要とするファイルに関して動作の確認、パソコン以外での動作保証は致しません。また、納品後の動作不良があった場合でも返金は致しません。

    • 14.技術的作業を要する場合、作業内容・情報の公開をお断りする場合がございます。作業写真などが必要な場合は作業前にご連絡ください。

    • 15.輸送途中の事故・損害について弊社は一切の責任を負いません。

    第8条(秘密保持)

    • 1.秘密情報とは、弊社が利用者から知り得た情報または顧客に関する個人情報・営業情報・人事情報・技術・製品・サービス情報・電子データ等の情報をいいます。

    • 2.弊社は利用者の承諾なしに、利用者から知り得た情報について、次の各号に掲げる行為をしてはならない。

    • (1)第三者への開示または漏洩。

    • (2)弊社が利用者より受託した業務(以下、受託業務という)への使用。(複写、複製等を含む)

    • 3.前項に拘わらず、次の各号の一に該当するものは秘密保持に該当しないものとする。

    • (1)開示の時点ですでに公知となったもの。

    • (2)開示後乙の責によらず公知となったもの。

    • (3)第三者から正当に開示されたもの。

    • (4)弊社が開示前より自ら所有しているもの。

    • (5)弊社が独自に開発したもの。

    • (6)裁判所または行政機関から開示の求めがあった情報および必要とされる情報。

    • 4.弊社は、善良な管理者の注意をもって情報管理を行うものとする。

    • 5.弊社が本条に違反したことにより相手方が損害を被った場合には、利用者に対し損害を賠償しなければならない。なお、当事者間の合意で必要と判断したときは、弊社及び利用者は本規約とは別に秘密保持契約を締結するものとします。

    • 6.前項の秘密保持義務は当該データ復旧サービスの完了後も3年間引き続き有効に存続しているものとする。

    • 7.弊社は、秘密情報の利用にあたり、受託業務の遂行に必要な自己の役員および従業員にのみ開示または利用させるものとし、当該役員および従業員に対し本規約上の義務を遵守させるものとする。

    • 8.前項の定める当該役員または従業員が本規約に違反した場合は、弊社の責任とする。

    プライバシーポリシーも併せてご確認ください。

    第9条(権利義務の譲渡)

    弊社及び利用者は事前に書面による相手方の承諾を得ずして、本規約上の地位権利、義務の全部又は一部を第三者へ譲渡若しくは担保に供してはならないものとします。

    第10条(損害賠償)

    弊社の過失により、利用者のデータが漏洩され被害を被った場合、弊社がその賠償責任を負うものとします。ただし、賠償額の総計はいかなる場合も、損害の発生の原因となる個別契約による当該データ復旧サービスのために弊社が支払った金額又は弊社が提示した見積額のいずれかの範囲を超えないものとします。

    第11条(利用者資格の停止)

    利用者がいずれかに該当する場合は、弊社は該当する利用者に事前に何等通知または催告することなく、その利用者は本サービスの使用ができなくするものとします。

    • 1.利用者による本規約違反行為が判明した場合。

    • 2.弊社が特定の利用者による本サービスの利用が不適当と判断した場合。

    • 3.上記以外に弊社が必要であると判断した場合。

    第12条 (契約の解除)

    • 1.利用者について、次の各号に該当する事由が一つにでも発生したときは、何らの通知催告を要せず、直ちに本契約及び個別契約を解除することができるものとします。なお、この解除は損害賠償の請求を妨げない。

    • (1)金融機関からの取引停止の処分を受けたとき

    • (2)監督官庁より、営業の取消し・停止処分を受けたとき

    • (3)第三者より仮差押え・差押え・仮処分・強制執行、公租公課の滞納処分、競売等の処分を受けたとき

    • (4)破産の申立て・特別清算開始の申立て・民事再生手続開始の申立て及び会社更生手続き開始の申立て又は任意整理手続への着手の事実が生じたとき

    • (5)事業の全部若しくは重要な一部の事業の譲渡・会社分割・解散又は合併の決議をしたとき

    • (6)財産状態が悪化し、又はそのおそれがあると認められる相当の事由があるとき

    • (7)天災等の不可抗力により本業務の遂行が不可能となった場合

    • (8)取引を継続しがたい客観的な事由があるとき

    • (9)重大な過失による違反行為又は背信行為

    第13条(反社会的勢力の排除)

    • 1.利用者が、本サービス申込時において、暴力団、暴力団員、暴力団関係企業、総会屋、特殊知能暴力団等の反社会的勢力「反社会的勢力」という)に該当し又は関係すると認められる場合には、前条の規定を準用します。

    • 2.前項の規定により発生した損害については、弊社はいかなる責も負わないものとし、利用者もこれに同意するものとします。

    第14条(管轄)

    本契約に関する訴訟については、弊社の本社所在地を管轄する裁判所をもって第一審の専属管轄裁判所とする。

    第15条(特約条項)

    • 1.本規約の条項のいずれかが管轄権を有する裁判所によって違法又は無効であると判断された場合であっても、当該条項以外の本規約の効力は影響を受けない。

    • 2.本規約は、本規約に先立つ本件に関する当事者の一切の議論、合意、約束及び契約に代わるものである。本規約の規定は、弊社及び利用者が署名した書面によってのみ変更されるものとします。

    • 3.弊社と利用者に関する継続的に委託するデータ復旧サービス業務契約を締結している場合、本件利用規約において異なる事項の取り決めは、当該継続的に委託する契約が優先されて適用されるものとします。弊社は予告なく本契約を変更できるものとします。

    • 4.また本規約が変更された場合は、変更後の規約は本サービスが提供されるウェブページに掲載されたときから、直ちに、変更後の内容が適用されるものとします。

    第16条 (紛争解決)

    本規約に規定なき事項又は本規約上の疑義については、両当事者間で誠意をもって協議し、解決するものとします。

    タイトルとURLをコピーしました